家づくりで削っていい費用・削らない方がいい費用|予算オーバー時の見直し方

※当記事にはアフィリエイト広告を含みます。必要な性能や工事は土地・地域・構造・設計条件によって異なります。安全性に関わる変更は設計者・施工会社と確認してください。

注文住宅の打合せが進むと、よく起こるのが予算オーバーです。

数十万円ずつ追加していた設備が積み上がり、気付いたら当初予算を大きく超えていた……ということもあります。

そんなとき大切なのは、全部を少しずつ安くすることではありません。暮らしへの影響が小さいところから優先して見直すことです。

結論
まず「面積・形・設備グレード・造作・仕上げ」を見直し、安全性・耐久性・雨水対策・必要な地盤対策・暮らしの根本に関わる部分は慎重に判断しましょう。
目次

予算オーバーしたら、最初にSTEP1へ戻る

削る場所を決める前に、家づくりを始めたときの「絶対に叶えたい暮らし」を確認します。

たとえば家事動線を最優先にしたのに、予算調整でランドリーをなくしてしまうと、家を建てる目的そのものが薄れてしまいます。

→ STEP1|理想の暮らしと優先順位を整理する

比較的見直しやすい費用1|延床面積

家の面積が大きくなると、基礎・屋根・外壁・床・内装など多くの費用に影響します。

使い道が曖昧な廊下、広すぎる個室、収納の重複などを整理すると、設備を一つずつ削るより大きな効果が出ることがあります。

比較的見直しやすい費用2|建物の凹凸と複雑な形

建物や屋根の形をシンプルにできると、施工面でも整理しやすくなります。ただし敷地条件や日射・動線との兼ね合いがあるため、設計者と相談して決めましょう。

比較的見直しやすい費用3|設備のグレード

キッチン、お風呂、トイレなどはグレードアップ項目が多く、予算が膨らみやすい場所です。

「毎日使うから絶対必要」な機能と「あると嬉しい」機能を分けると調整しやすくなります。

比較的見直しやすい費用4|造作・装飾・仕上げ

造作棚、タイル、アクセント壁、間接照明などは家の満足度を高めますが、後から追加・DIYできるものもあります。

入居後に変更できるものを後回しにするのは、予算調整の一つの考え方です。

比較的見直しやすい費用5|外構を段階的にする

庭や植栽などは、生活に必要な駐車場・アプローチを優先し、その他を入居後に少しずつ整える方法もあります。

ただし擁壁や排水など建物・土地の安全に関係する部分は、単純に後回しにしないようにしましょう。

慎重に削りたい1|構造・耐震に関わる部分

柱・梁・基礎・耐力壁など、構造安全性に関わる部分は「価格を下げたいから」という理由だけで変更するものではありません。

耐震性能をどこまで求めるかは、家族の考えと設計条件を踏まえて専門家と決めましょう。

慎重に削りたい2|雨漏り・防水・外皮の耐久性

屋根、外壁、防水、窓まわりなどは、完成後に不具合が起きると補修が大きくなる可能性があります。

新築住宅では、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分について10年間の瑕疵担保責任が定められています。それだけ住宅の基本として重要な部分です。

慎重に削りたい3|断熱・気密・窓

断熱や窓は完成後に大規模な改善をしようとすると工事が大きくなる場合があります。

設備は将来交換できますが、壁や屋根の中の性能は簡単には変えにくいため、最初に目標性能を決めてから調整するのがおすすめです。

慎重に削りたい4|必要と判断された地盤・造成工事

地盤調査や設計の結果、必要と判断された対策を「高いから」という理由だけで省くのは避けましょう。

土地に関する工事は、住宅会社・設計者から必要性と根拠を説明してもらい、納得して進めることが大切です。

慎重に削りたい5|将来交換しにくいもの

窓、配管経路、コンセント位置、構造に関わる間取りなど、完成後の変更が大掛かりになるものは優先順位を高めに考えます。

反対に家具や一部の照明など、後から交換しやすいものは予算調整しやすい項目です。

削る前に「住宅会社を変えたらどうなる?」も比較する

同じ希望でも、会社によって標準仕様や得意な設計が違います。今の会社で無理に希望を削る前に、他社なら同じ予算でどこまでできるのかを知るのも有効です。

→ 住宅会社の見積書で確認したいポイント

予算に合う住宅会社も比較してみる

「希望を削らないと無理かも」と感じた段階で、複数社の資料や特徴を比べてみる方法もあります。会社を変えることで、標準仕様や得意なプランが自分たちに合う場合もあります。

※資料請求先や対応地域などは申込み前にサービス内で確認してみてください。

まとめ|「安くする」より優先順位を守って調整しよう

予算オーバーしたら、まず面積・設備・造作・仕上げなどから見直してみましょう。

安全性や耐久性、完成後に変更しにくい部分は慎重に判断し、何のために家を建てるのかを守りながら予算を整えることが大切です。

参考情報

国土交通省|新築住宅に関する法制度

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