注文住宅の本体価格以外にかかる費用は？総額・付帯工事・諸費用を解説【2026年】

※当記事にはアフィリエイト広告を含みます。住宅価格や諸費用は地域・土地・仕様・時期によって大きく変わります。

注文住宅を考え始めると、最初に気になるのが「結局、全部でいくらかかるの？」ということですよね。

住宅会社の広告では「建物2,000万円台」などの数字を見かけますが、その金額だけで家に住み始められるとは限りません。

注文住宅では、建物本体のほかに土地、付帯工事、外構、地盤改良、登記、住宅ローン関連費用、保険、家具・家電などが必要になる場合があります。

2025年度の注文住宅はいくらかかった？

住宅金融支援機構の「2025年度フラット35利用者調査」では、フラット35を利用した注文住宅の平均建設費は4,259.8万円でした。

土地付注文住宅では、平均建設費が3,737.6万円、平均土地取得費が1,575.3万円で、単純合計すると約5,313万円です。

ただし、これはフラット35利用者の平均であり、すべての注文住宅購入者の平均ではありません。地域や延床面積、性能、設備によって大きく変わるため、あくまで参考値として見てください。

注文住宅で本体価格以外にかかる費用は？

「注文住宅 本体価格以外」で特に見落としやすいのは、付帯工事・外構・地盤改良・登記やローン関連・火災保険・家具家電・引っ越しなどです。

注文住宅の費用は大きく5つに分けて考える

1｜建物本体工事費

建物本体工事費は、家そのものをつくる費用です。基礎、柱や梁、屋根、外壁、断熱、窓、内装、キッチンや浴室などが含まれます。

ただし「本体価格に何が入っているか」は住宅会社ごとに違います。同じ3,000万円でも、照明やカーテン、給排水工事まで含む会社と、別途扱いの会社では総額が変わります。

2｜付帯工事・別途工事

見落としやすいのが、建物以外の工事です。屋外給排水、電気やガスの引込み、仮設工事、古家の解体、造成、擁壁などが代表例です。

土地の状況によって必要な工事が変わるため、土地を決める前に住宅会社にも現地を見てもらうと、予想外の費用を減らしやすくなります。

3｜土地代と土地にかかる費用

土地から探す場合は土地取得費が必要です。さらに仲介手数料、登記、境界や測量、造成などが必要になることがあります。

大切なのは、安い土地＝総額が安い土地とは限らないことです。高低差やインフラの状況によって建築前の費用が増えるケースもあります。

→ 土地探しで確認したい条件をSTEP4で詳しく見る

4｜契約・登記・住宅ローンなどの諸費用

家と土地以外にも、契約や登記、住宅ローンの手数料・保証関連費用、火災保険などが発生します。

税金や金融機関の条件は制度・契約内容によって異なるため、「諸費用一式」だけで済ませず内訳を確認してみましょう。

5｜外構・家具家電・引っ越し

建物が完成しても、駐車場やアプローチ、フェンス、カーテン、エアコン、家具、家電などが必要になる場合があります。

これらを住宅ローンの予算とは別に考えていると、入居直前に現金が足りなくなることがあります。最初から「入居まで」を家づくり予算として考えておく方が安心です。

見積もりは「総額」と「含まれていないもの」を見る

見積書を見るときは、合計金額だけではなく、別途・未定・概算・施主支給と書かれた部分を確認してみてください。

安く見える見積もりでも、外構や地盤改良、照明などが後から追加されれば、最終的な総額は変わります。

→ 住宅会社の間取り・見積もりを比較する方法

住宅会社は同じ条件で複数社を見る

費用感をつかむには、1社の見積もりだけを見るより、できるだけ同じ希望条件で複数社を比較する方が分かりやすいです。

標準仕様や得意な工法が違うため、単純な金額差だけでなく「その金額で何が含まれるか」まで比較してみましょう。

まだ住宅会社が決まっていないなら

1社ずつ探して資料を集めるのが大変なら、一括請求で複数の住宅会社を知るところから始める方法もあります。施工例や特徴を見比べて、気になる会社を絞っていくと進めやすいです。

※資料請求先や対応地域などは申込み前にサービス内で確認してみてください。

まとめ｜注文住宅は「住み始めるまでの総額」で考えよう

注文住宅では、本体価格だけでなく、付帯工事・土地・諸費用・外構・家具家電まで考えることが大切です。

まずは「総予算はいくらか」「何が見積もりに含まれているか」「あとから発生しそうな費用は何か」の3つを確認してみましょう。

→ STEP2｜無理のない家づくり予算の考え方

参考情報

住宅金融支援機構｜フラット35利用者調査